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水素協議会について

水素協議会は、2017年初め、スイス・ダボスで開催された世界経済フォーラムの場で発足しました。グローバルなエネルギー移行に関して、水素技術が果たす役割を推進していく、世界初のグローバルなCEOによるイニシアチブです。現在のメンバーは、3M, Airbus、Air Liquide、Air Products、Alstom、Anglo American、Audi、BMW GROUP、China Energy、Cummins、Daimler、EDF、ENGIE、Equinor、Faurecia、General Motors、Great Wall Motor、本田技研工業、Hyundai Motor、岩谷産業、Johnson Matthey、JXTGエネルギー、川崎重工業、KOGAS、Plastic Omnium、Royal Dutch Shell、Sinopec、The Bosch Group、The Linde Group、thyssenkrupp、Total、トヨタ自動車およびWeichaiなどの主要多国籍企業33社、ならびにAFC Energy、Ballard Power Systems、Faber Industries、First Element Fuel(True Zero)、W. L. Gore、Hexagon Composites、Hydrogenics、丸紅、McPhy、三菱商事、三菱重工業、三井物産、Nel Hydrogen、Plug Power、Re-Fire Technology、Royal Vopak、Southern California Gas、三井住友銀行、住友商事および豊田通商などのバリューチェーン全体から実力のある企業20社で構成されています。この連合体全体で、世界中で1兆8000億ユーロの収益、および約380万人の雇用機会を創出しています。[1]

水素協議会はこれまでに次の3つの調査報告を発表しています。「How hydrogen empowers the energy transition」(水素はどのようにエネルギー移行を推進するか)(2017年1月)(エネルギー移行における水素の役割、およびその可能性、最近の業績および水素活用の課題を探ったもの)「Hydrogen, scaling up」(水素市場の拡大)(2017年11月)(水素の長期的な可能性と水素活用のロードマップを取り上げた初の包括的ビジョン)、ならびに「Hydrogen Meets Digital」(水素とデジタルテクノロジーの融合)(2018年9月)(エネルギー移行の過程でデジタル化と水素がどのように互いに補完し、影響を与え合うことができるかを探ったもの)。詳細は、www.hydrogencouncil.comをご覧ください。

[1]会社の数値は2017年会計年度に基づきます。

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